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[ CAREERS 05 ]

教育・研修制度

三菱地所設計では、「人材育成の強化」を主要経営課題に掲げ、さまざまなプログラムを用意し、社員の能力開発を強力にバックアップしています。

職能教育研修制度

■教育研修プログラムの特徴

当社では、全技術者共通の教育・研修プログラムとともに、職能ごとに教育・研修プログラムを設けています。
入社10年目までの各年次で求められる経験や知識・スキルが専門職能別に定められており、OJTだけでなくセミナーへの参加や現場見学、工場見学、社内勉強会などにより必要な経験や知識・スキルを習得します。


たとえば、意匠職能としては、入社後5年を目安に自らの職能について一通りの業務を理解することを目指し、1年目を「基礎的設計力取得の期間」、2~5年目を「経験の期間」、6~10年目を「行動の期間」と位置づけ、先輩社員である教育リーダーのもと、OJT、OFF-JT、さらには現場常駐研修(1年目)の各種プログラムを実施しています。

■教育研修プログラムの魅力

入社後5年間は教育リーダーと呼ばれる先輩社員がつき、指導を受けながら実務を行い、いつでも相談できる体制があります。また、技術面のみならず、設計者としてどのように考え、行動するのかなど、あらゆる角度で「人財」として成長するサポートも受けられることが、教育研修プログラムの魅力です。
国内の現場研修や工場見学だけでなく、海外トレーニー制度や、海外現地法人での研修など、世界に目を向ける機会もたくさんあります。

■入社年次に対応した研修

・新入社員研修(入社時)

・フォローアップ研修(1年目終了時)

1年目を振り返り、今までの仕事を通して自身の業務の進め方や課題を見直し、成長を実感したうえで、2年目に向けた目標設定を行うための研修です。

・3年目研修

三年目社員として自らに求められる「役割を認識する」とともに、プレゼンテーションを通じて役割を遂行するために求められるスキル・知識・業務推進力(思考力、表現力、行動力)を理解する研修です。

・中堅社員研修

中堅社員の各階層に応じ、自己の役割を認識し、コミュニケーションスキルやビジネスコーチング、リーダーシップ発揮の方法などを習得・向上させるための研修です。

一級建築士ほか公的資格取得支援制度

一級建築士資格取得は特に早期取得を奨励しており、合格した際には最大70万円が支給されます。その他業務上必要な公的資格についても、受験料・登録料等の一部を会社で補助しています。


一級建築士資格取得支援制度 利用者インタビュー

意匠設計 追川 健吾

私が一級建築士の資格を取得したのは、入社1年次でした。所属する部署には、有資格者の方が非常に多く試験勉強に理解のある職場でした。働きながら勉強時間を確保することに関しての苦労や不安はありませんでしたが、1年目の私には奨学金の返済や資格学校の支払いで余裕がありませんでした。そこで当制度を利用することで経済的な不安を払拭し、全力で試験に臨む体制を整えることができました。

資格取得に関して「努力の分だけ応えてくれる」制度は、非常に魅力的でありモチベーションとなります。合格通知が届いた際、先輩方にも大変喜んで頂きました。 温かい気持ちと温かい制度がある会社です。皆さまの入社を心よりお待ちしております。

プレゼンテーション・コミュニケーション研修

入社2年目の社員を対象に、コミュニケーションの基本の習得を目的としたコミュニケーション研修、入社5年目の社員を対象に、プレゼンテーションスキルの習得を目的とした研修を実施しています。

語学研修(英会話・中国語会話)

業務のグローバリゼーションに対応するために、社員の語学能力向上を積極的に支援しています。
語学学校と提携し、英会話レッスン費用の約6割を会社で補助したり、社内で中国語会話の集合研修を実施しています。
また、社外試験制度(TOEIC、中国語検定など)に対しても費用補助を行っています。

海外設計事務所トレーニー派遣制度・上海短期研修派遣制度

グローバルなスキル・知識・視野・ネットワークを備えた人材を積極的に育成することを目的に、社内公募により社員を選抜して本人の希望する海外の著名設計事務所等にトレーニーとして派遣する制度です。本制度により、ロンドン、ニューヨーク、シカゴ、上海などの設計事務所で社員が研鑚を積んでいます。

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その他研修制度

・各種通信教育講座

会社指定の通信教育講座(業務遂行スキル・知識、建築・不動産関連各種公的資格取得、英語・中国語ほか)を受講した場合、受講料の30~50%を会社で補助し、社員の自己啓発を支援します。

・スキル別選択型研修

会社指定の通学講座(プレゼンテーション、ネゴシエーション、リーダーシップ、企画力などの強化講座ほか)を受講した場合、受講料の70~80%を会社で補助し、社員の自己啓発を支援します。